Visual Studio Community 2013を使ってもよいシチュエーション再考

.NET CoreのOSS化＋クロスプラットフォーム化でASP.NETがLinuxやMacに殴りこみをかけるのみならず、今まで（Express Edition）以上にEclipseやNetBeansその他IDEに喧嘩を売る模様ですが。

http://posaune.hatenablog.com/entry/2014/11/13/090602
http://www.publickey1.jp/blog/14/visual_studio_communiti_2013.html

Visual Studio Community 2013を使える人や使える「利用目的」の範囲がちょっと分かりにくい。

Microsoftのサイト（日本語）を見てみたのだが。
http://www.microsoft.com/ja-jp/dev/products/community.aspx

学生、オープンソース開発者、非営利団体従事者、小企業、スタートアップ、個人開発者のためにデザインされた無料の Visual Studio

と書いてある一方で、「利用可能ユーザータイプ」を見ると、

大学関係者
非営利団体従事者
オープンソース開発者
開発者 5 名以下の中小企業

……あれ、学生や個人開発者はどうなったの？

この辺りを解説しているサイトがあった：
http://hatsune.hatenablog.jp/entry/2014/11/13/084854
あったのだが、微妙にページ末尾の要約の内容が間違っている気がする。

そこで、自分でも原文をあたってみた。
http://www.visualstudio.com/products/visual-studio-community-vs
要するにこう書いてある：

個人開発者の利用：
- 自分のアプリ（フリーソフト、商用ソフトのどちらでもOK）を開発するためなら、誰でも利用可能。
何らかの組織内での利用：
- 目的が「教室での学習環境、学術研究、オープンソースプロジェクトへの参加」：
  - 当該組織に所属する人なら、誰でも利用可能。
- 上記以外の目的：
  - 保有PCが250台以下で且つ年間収益が$1,000,000以下の組織：
    - 当該組織に所属する最大5人まで利用可能。
  - 保有PCが250台を超えているか、又は年間収益が$1,000,000を超えている組織：
    - 利用できない。

コレを見て気になった点：

「個人開発者」の中に学生・アマチュア・個人事業者などが含まれている気がする。
個人開発者の場合、自分のアプリの開発ならOKだが、請負でよそ様のシステム構築に使うのはNGではないだろうか？
「教室での学習環境」って、例えば情報系の専門学校で生徒が使う開発環境に採用できるとか、そういう意味だろうか？
営利企業、非営利組織、教育・研究機関等の違いに関係なく、組織内での利用に関しては、使用目的で制限をかけているみたい。
- 「教室での学習環境、学術研究、オープンソースプロジェクトへの参加」に該当するなら、どんな組織であろうとも、人数無制限で利用できる。
- 逆に言えば、それ以外の目的で使う場合は、営利企業のみならず非営利組織や学術研究機関であっても、その組織の規模に応じた制限に引っかかりそう。
営利目的の場合、組織規模の制限に引っかからない限り最大5人までも使える。つまりVisual Studio Community 2013を使う「開発者」が「5名以下」ならOK。
これ、自社製品をオープンソースで開発している企業の扱いはどうなるのだろう？
- 論理的には、例えばオープンソース版と商用版の2バージョンをリリースしている場合は、オープンソース版の開発に使用するのは確実に大丈夫だが、商用版の開発の方は使用目的に起因する制限が適用される気がする。
- では、製品は全てオープンソース化していて、サポートで収益を上げるケースでは？